SPEAKERS
大阪から始まる次世代の移動 人がもっとつながる未来へ
佐藤 剛裕
株式会社SkyDrive 取締役 COO
東京大学薬学部卒業。同大学院修士課程修了。総合系コンサルティングファームに入社し、製造・建設業界における、事業戦略、新規事業開発等のプロジェクトを遂行。
SkyDriveに社員1号として入社し、全社戦略策定、「空飛ぶクルマ」の事業戦略策定、「物流ドローン」の事業立ち上げを推進。
COOとして、両事業のグローバルにおける事業開発、パートナー交渉を指揮・統括。グローバル採用の責任者として、組織開発にも従事。2021年9月より現職。
「100年に一度のモビリティ革命を牽引する」をミッションに、2018年に設立。「空飛ぶクルマ」の実用化、未来のモビリティ社会への貢献を目指し、航空機・ドローン・自動車エンジニアを中心に、「空飛ぶクルマ」及び、「物流ドローン」を開発。
「物流ドローン」はサブスクリプションでサービスを提供中。
「空飛ぶクルマ」は、2025年頃の事業開始を予定。
田中 大輔
株式会社ティアフォー 取締役 COO
ビジネスストラテジー構築、プロジェクトマネジメント、マーケティング、セールス、エクスターナルコミュニケーションを担当。 Autowareの世界標準化を進める業界団体「The Autoware Foundation」の役員も務める。
2003-2010年に日本IBMにてビジネスソリューションアドバイザーを務め、世界の自動車会社に対してサプライチェーンシステムの構築およびマネジメントを行う。 2012-2018年にマッキンゼー東京オフィスにてアソシエイトパートナーを務め、エネルギーおよび工業分野のグローバルなクライアントを担当。 カーネギーメロン大学 Tepper School of BusinessにてMBAを取得。東京大学卒業。
「創造と破壊」をミッションに掲げるディープテック企業。世界初のオープンソースの自動運転OS「Autoware」の開発を主導し、様々な組織、個人が自動運転技術の発展に貢献できるエコシステムの構築を目指す。これを「自動運転技術の民主化」と位置づけ、世界中の人々が新しい時間と空間を享受できる社会を実現。具体的には、自動運転システムの開発、サブスクリプションモデルによる自動運転EVの提供、自動運転EVを用いた無人物流・旅客サービス等に関するビジネスを手掛けている。
手嶋 耕平
公益財団法人大阪産業局 IoT・RTビジネス推進部 部長
大学卒業後、クリエイティブ・エージェンシーにてPR/マーケティング職を歴任し、主に企業のコミュニケーションデザインを担当。2013年より企業支援に取組み、スタートアップの支援拠点「大阪イノベーションハブ」では、プロジェクト創出に取組む。2017年より「ソフト産業プラザTEQS」へ。5Gオープンラボ「5G X LAB OSAKA」の立ち上げや、ロボット関連の国プロなど、様々なテック・ビジネス支援事業に取組む。
大阪府・市の経済施策を担う団体。中小企業やスタートアップなどを対象に、経営相談から新規事業開発、販路開拓など、様々な支援事業を展開している。そのなかで、テック・ビジネスに特化した支援拠点が「ソフト産業プラザTEQS」。5Gオープンラボの運営を通して共創に取り組んでいるほか、実証実験支援などを通して新しい製品やサービスを構想するスタートアップのチャレンジをサポートしている。
稲垣 裕介
株式会社ユーザベース 代表取締役 Co-CEO / 株式会社ニューズピックス 代表取締役 Co-CEO
大学卒業後、アビームコンサルティング株式会社に入社。プロジェクト責任者として全社システム戦略の立案、金融機関の大規模データベースの設計、構築等に従事。2008年に新野良介、梅田優祐とともにユーザベースを創業。2021年から現職。
産学融合の聖地 大阪・関西を目指して
伊庭野 健造
大阪ヒートクール株式会社 代表取締役
スマートフォンやパソコンは優れた情報発信ツールですが、機械が人間に与えることのできる情報は視覚と音に限られており、味覚、嗅覚また触覚にアプローチできていない。
ここで触覚とは、皮膚から伝わる圧力と温度を指す。圧力は振動素子、圧電素子、超音波で再現できるが、温度の再現には課題がある。温度を再現するインターフェースを確立することで、触覚の完全再現を実現することができる。大阪ヒートクール株式会社は、ペルチェ素子を用いた温冷触覚インターフェースを開発し、ICT機器にイノベーションを起こしていく。温度という新しい価値観を通じて、皆様の生活の質の向上を目指す。
関西イノベーションイニシアティブ（KSII）
近畿圏の強みである特色ある大学群と企業群の集積を最大限に活かしたイノベーション創出活動を推進。
具体的には、
- ①大学発の研究シーズやベンチャーと産業界とのマッチングなど多様な交流の場づくり。
- ②産学交流で生まれた協業アイデアの社会実装に向けた場づくり。
- ③産学共創を支える高度人材ネットワークの形成。
- ④産学双方の価値観を持つ橋渡し人材の育成。
- ⑤成果の国内外への情報発信、などの取り組みを実施し、京阪神都心部における新たなイノベーション・エコシステム形成を目指す。
京阪神スタートアップアカデミア・コアリション（KSAC）
京阪神の主要大学と産業界・金融業界・自治体が連携し、大学発スタートアップの創出支援などを行うプラットフォーム。
起業活動支援・アントレプレナーシップ教育・起業環境整備・エコシステム形成等という４つの機能を積極的に開発し、普及活動に力を入れることにより、大学をはじめとする参画機関の特徴を活かしたシナジーを最大限発揮し、スタートアップが持続的に創出される体制を構築することを目指す。
吉川 正晃
Human Hub Japan 代表/ 阪急阪神不動産(株) 顧問
（元：大阪市経済戦略局理事）
大阪市が設立した「大阪イノベーションハブ」の推進担当として公募で選出され、市のイノベーション行政全般に携わる。民間時代は、企業経営や新事業開発を行い、海外ベンチャーや研究機関との提携も行う。自らの経験から、「変化の激しい時は、人は会社に就職するのではなく、産業や街に就職するようになる」とし、「街全体を一つの職場にする運動：HackOsaka」を大阪市時代に提唱し、肩書、組織、国籍を超えた共創環境造りを推進。
Forbes(Japan)「88人のローカルイノベータ」（2017年）の一人に選出された。経済産業省「J-STARTUP」推薦委員。経済産業省 産学連携プロジェクト：関西イノベーションイニシアティブ（KSII）副総括、中小企業診断士
大阪・関西を代表する企業の共創ニーズ、大阪・関西万博がフォーカスする分野とは…？
川崎重工業株式会社
1896年設立の総合重工メーカーで、船舶、鉄道車両、航空機、モーターサイクル、ガスタービン、産業プラント、ロボット、油圧機器などを製造、販売。2030年に目指す将来像として制定した「グループビジョン2030」では、「安心安全リモート社会」、「近未来モビリティ」、「エネルギー・環境ソリューション」を注目領域に定め、自動PCR検査ロボットシステムや自動配送ロボット、水素運搬船や水素発電設備の開発と実証試験の実施など、社会の課題解決に積極的に取り組んでいる。
吉澤 宏大
川崎重工業株式会社 企画本部 イノベーション部 主事補
2014年に川崎重工業株式会社に入社。小型ガソリン汎用エンジンの海外向け営業業務、マーケティング・販売促進業務担当として海外販売会社と国内工場間のプロジェクトマネジメントなどを経験。2021年6月よりイノベーション部にて全社的なオープンイノベーション推進に従事。スタートアップなどとの外部連携を目指した積極的な企業探索や、社内事業部門との協業の促進・サポート、社内ベンチャー募集制度の運営などに携わる。
ダイキン工業株式会社
海外売上高比率が7割を超え、グループ従業員約8万5千人の8割以上が海外で働く空調のグローバルリーディングカンパニー。1924年の創業以来、空調やフッ素化学事業を中心に成長を続け、今では世界中に100以上の生産拠点を持ち、160を超える国と地域で事業を展開している。世界中の多様な文化や価値観から生まれるニーズに応え、空気の力で人や空間を健康で快適にする製品・サービスを提供。
岡田 光正
ダイキン工業株式会社 テクノロジー・イノベーションセンター CVC室
2015年京都大学法学部卒、ダイキン工業入社。入社後、販売子会社に出向し空調販売店へのルート営業を担当。2018年に帰任後、ブラジル、メキシコ子会社の管理業務及びマーケティング業務に従事し、2019年から経営企画室にて米国子会社「Goodman社」及びサービスソリューションの戦略立案、次期中期戦略経営計画の策定に携わる。2020年よりCVC室にてスタートアップ探索、出資業務、協業推進を担当。
南海電気鉄道株式会社
なんば駅を拠点に、大阪南部と和歌山を地盤とする日本最古の純民間資本の鉄道会社で、鉄道・不動産・流通等、鉄道を起点に多角的に事業を展開。グループ会社含め75社で構成される企業グループで、「総合生活企業」としてお客さまの生活をあらゆる接点から支えることを目指す。沿線には高野山や百舌鳥・古市古墳群、関西国際空港があるなど、エリアの多様性に富む。2031年には、新大阪・梅田・中之島まで直通するなにわ筋線が開業予定。
冨重 真帆
南海電気鉄道株式会社 イノベーション創造室 新規事業部
熊本県出身。2019年南海電気鉄道入社後、人事部門に所属し、南海電鉄の全社教育担当として、人材育成の方針策定や施策実施に従事。2021年に現部署に異動後、DX部門と共にデジタル領域における新規事業開発に取り組む一方、社内公募型の「新規事業開発プログラム」に参加し、事業創出に向けて注力している。
公益社団法人２０２５年日本国際博覧会協会
2025年の大阪・関西万博は、「いのち」をテーマに掲げる万博として、世界が一つの「場」に集う機会となる。本万博を契機として世界の多様な価値観が交流しあい、新たなつながりや創造を促進し、世界的な危機を乗り越え、一人一人のいのちを守り、いのちの在り方、生き方を見つめなおすことで、未来の希望を世界に示す万博となることをめざす。
坂本 りっか
公益社団法人２０２５年日本国際博覧会協会 経営企画室 課長代理
2005年経済産業省入省、京都大学法学部卒。これまで大学の研究者と企業をマッチングする産学連携業務を主に担当。2016年4月より京都市へ出向し、産業観光局でバイオ系ベンチャー支援を行う。
2018年5月より近畿経済産業局通商部及び2025ＮＥＸＴ関西企画室にて、中小企業に対するSDGsの普及、万博活用取組支援を推進。 2020年7月より（公社）２０２５年日本国際博覧会協会へ出向し、2021年4月より現職。
Hack Award 2021登壇後、大阪にランディングしたシンガポール発のフードテックスタートアップが登場！
CRUST JAPAN株式会社
CRUSTは2019年にシンガポールで設立され、2021年に日本法人を立ち上げたばかりのフードテックスタートアップ。
「まだ食べられるのにもかかわらず、廃棄されてしまう」いわゆる食品ロスをアップサイクルし、ビールやノンアルコール飲料など、新たにおいしい製品に生まれ変わらせる。
CRUSTのミッション：事業を通じ、グループ全体で2030年までに、世界全体の食品ロスを1%削減する
Josh Grengs
CRUST JAPAN株式会社 Operations Manager